射出成形｜プラスチック金型｜プレス金型｜プレス加工｜中国生産｜液晶関連部材

昭和46年の創業以来、弊社は一貫して独創的な技術の追求をしてまいりました。そのひとつとして、プラスチック射出成形機の自社開発を致しまして、その成形機に搭載する独自のカセット金型方式(Fカセットシステム)の確立に成功しました。この成形システムを用いた「低コスト・短納期・高品質」への取組みが、現在各メーカー様に高い評価を頂いております。 また、部品生産及び調達に関しましても、積極的に海外展開を進め、現在は韓国及び中国各メーカー様の海外での生産移管及び部品調達に、スムーズな対応が可能となり、高い評価を頂いております。今後も独創的な技術へのあくなき探求とグローバル的な視野に立った事業展開を致しまして、社会への貢献はもとより、更なる良い未来への実現に努力してまいります。 代表取締役社長　三宅耕一

《最終目標を見据え、付加価値の高い業務を遂行する》

1. 結果重視の業務推進
2. 付加価値を考えた業務推進
3. キャッシュフローを考えた業務推進

品質方針

《顧客に信頼され　歓迎される商品の提出》

1. 高品質・製品品質・業務品質の向上
2. 高技術・固有技術・管理技術・個人技術の向上

社名	株式会社冨士精工
代表者	代表取締役会長：三宅 英治　　代表取締役社長：三宅 耕一
所在地	〒442-0007　愛知県豊川市大崎町宮ノ坪52-1 TEL ： 0533-85-1099 FAX ： 0533-86-1266 info@fuji-seiko-j.com
設立	1971年9月
資本金	2000万円
営業品目	精密プラスチック金型・製品製造　精密プレス金型・製品製造 LCDバックライト　DVD/CD機器　液晶TVモニター
取引先銀行	蒲郡信用金庫　豊川信用金庫　三菱東京UFJ銀行

社名	紅玉技研有限公司
董事長	三宅　耕一
所在地	香港新界上水新運路剣橋広場A座608室(香港事務所) TEL：852-2369-1278　　　FAX：852-2369-6639 中国広東省深圳市龍崗愛聯樟背二村百旺達工業区(三富精密　 龍崗工場) TEL: 86-0755-8956-4374
営業品目	精密プラスチック金型・製品製造　精密プレス金型製品製造　OA機器サブ組立

関連会社	株式会社三進LND(大韓民国) 東莞高美電子有限公司(中国広東省東莞市) 謙進電器有限公司（中国広東省） 三富精密塑賿五金制品廠(中国広東省)

主要取引先	コニカミノルタ株式会社　リコーエレメックス株式会社 オムロン株式会社　長野日本無線株式会社 株式会社ニデック　株式会社甲山製作所 株式会社松風　三幸電子株式会社　フタバ産業株式会社 日立オムロンターミナルソリューションズ株式会社　 株式会社大矢根利器製作所

1971年9月	愛知県豊川市八幡町に株式会社ルビー精工として操業開始
1976年5月	愛知県豊川市大崎町に移転、社名を株式会社冨士精工に変更
1979年	「Fカセットシステム」を開発し、自社開発成形機による独自成形をスタート
1983年12月	愛知県豊川市穂ノ原に穂ノ原工場を新設
1986年1月	穂ノ原工場に本社棟を増設し、本社機能を移転
1986年1月	大韓民国に株式会社三進技研の設立(現　株式会社三進LND)
1994年6月	香港の紅玉技研有限公司を設立、中国広東省深圳に紅玉精工を設立
2002年12月	三富精密と業務提携し、紅玉精工の業務全般を移設
2008年3月	愛知県豊川市大崎町(旧大崎工場)に本社本社機能を移転

【電車でお越しの場合】
・JR豊橋駅にてJR飯田線に乗り換え、豊川駅まで13分。
豊川駅前からタクシーで約10分。
・名鉄本線国府駅にて名鉄豊川線に乗り換えて諏訪駅まで約7分
諏訪駅から徒歩約7分でタクシー乗り場(アピタ横すぐ)へ。タクシーで約5分。　
【自動車でお越しの場合】
・東名高速道路・豊川インターより車で約15分。
・東名高速道路・音羽蒲郡インターより車で約15分。

※地図をクリックすると別ウィンドウで拡大表示されます。

2007年9月18日、エコステージ2の認証を取得しました。

 

環境方針

《(株)冨士精工は地球環境を次世代へ継承するべく事業活動を通じて、環境への影響を　配慮し行動する。》

1. (株)冨士精工は商品購入　販売事業と製品加工事業を中心におよぼす影響を把握し、技術的・経済的に可能な範囲で，環境目的・目標の設定・見直しを行い、環境管理体制を定め、環境活動の継続的な改善を行う。
2. 環境関連の法令・条例・協定の要求事項を厳守し、環境汚染の予防に努める。
3. (株)冨士精工が行う事業活動において環境に与える影響の中で、次の項目を優先的に取り組む。
• 廃棄物を削減する。
• 紙の使用量を削減する。
• 省エネルギー・電力使用量を削減する。
• グリーン調達(ROHS指令)の推進
4. 環境管理体制を具体的に推進するため、組織、運営制度を通じて責任の所在を明確化を図り、常に最新の環境管理体制を自主的による維持向上に努める。
5. 本方針は全従業員に周知するとともに一般にも公開する。